情報公開
教育研究上の基礎的な情報
(1)学部、学科ごとの名称及び教育研究上の目的
理念と学び（3つのポリシー）
(3)校地・校舎棟の施設その他の学生の環境
(4)授業料、入学料その他の大学が徴収する費用
(5)ガバナンスコード
(3)授業科目、授業の方法及び内容並びに年間の授業計画
(4)学習の成果に係る評価及び卒業又は修了の認定に当たっての基準
(5)学生の修学、進路選択及び心身の健康等に係る支援
教育研究活動の状況を多面的に把握しうる情報
学生の状況
- 入学者推移／退学・除籍者数／中退率（PDF）
- 留年者数／社会人学生数（PDF）
- 留学生数及び海外派遣学生数（PDF）
- 就職率の推移（PDF）
- 産業別・職業別就職率（PDF）
- 令和5年度令和4年度 令和3年度
- 資格取得等実績（PDF）
- 授業評価アンケート集計結果（PDF）
- 令和元年度 前期 後期
- 令和2年度 前期 後期
- 令和3年度 前期 後期
- 令和4年度 前期 後期
- 令和5年度 前期 後期
- 学修成果の把握に関するアンケート集計結果（PDF）
- 令和4年度
- 令和5年度
大学の設置等に係る提出書類
新潟経営大学収容定員関係学則変更届出書（PDF）
公益財団法人 日本高等教育評価機構による大学機関別認証評価
すべての大学、短期大学及び高等専門学校は、その教育研究水準の向上に資するため、教育研究、組織運営及び施設設備等の総合的な状況に関し、政令で定める7年以内（専門職大学院は5年以内）に一度、文部科学大臣が認証する認証評価機関の実施する認証評価を受けることが義務付けられています。 新潟経営大学は、令和3年度に文部科学大臣が認証する財団法人日本高等教育評価機構による大学機関別認証評価を受け、令和4年3月16日付で『機構が定める大学評価基準を満たしている』ことが認定されました。
中期計画
2020年度～2024年度の中期計画
公的研究費に関わる情報
新潟経営大学公的研究費の不正防止対策に関する基本方針（PDF）
公的研究費に関わる規程等
新潟経営大学では公的研究費の適切な管理・運営にともなう規程を以下のとおり定めています。それぞれPDFファイルでご覧いただけます。
- 1.公的研究費等の管理・運営規程（令和3年4月1日改正）（PDF）
- 2.不正使用に関する取扱規程（令和4年9月27日改正）（PDF）
- 3.不正行為に関する取扱規程（令和3年4月1日改正）（PDF）
- 4.科学研究費助成事業事務取扱要項（令和4年8月5日改正）（PDF）
行動規範
本学では適切な「公的研究費の使用」及び「研究活動」を行うために、各行動規範を以下のとおり定めています。
公的研究費不正防止計画（令和3年4月1日更新）（PDF）
お取引業者様へ
使用ルール相談窓口・研究活動における不正行為等に関する窓口
公的研究費の使用に関するルールのご相談、研究活動における不正行為の通報、お問い合わせ等は以下で受け付けます。
- 新潟経営大学 総務企画課
- 〒959-1321 新潟県加茂市希望ヶ丘2909番地2
- TEL 0256-53-3000
- FAX 0256-53-4544
- MAIL kenkyu@duck.niigataum.ac.jp
教員養成の状況
(1)教員の養成の目標及び当該目標を達成するための計画に関すること（施行規則第22条の6第1号）
(2)教員の養成に係る組織及び教員の数、各教員が有する学位及び業績並びに各教員が担当する授業科目に関すること（施行規則第22条の6第2号）
(3)教員の養成に係る授業科目、授業科目ごとの授業の方法及び内容並びに年間の授業計画に関すること（施行規則第22条の6第3号）
(4)卒業者の教員免許状の取得の状況に関すること（施行規則第22条の6第4号）・卒業者の教員への就職の状況に関すること（施行規則第22条の6第5号）
(5)教員の養成に係る教育の質の向上に係る取組に関すること
教職課程自己点検評価報告書
高等教育の修学支援新制度
大学等における修学の支援に関する法律施行規則第7条第2項 機関要件確認申請書（様式第2号関係）の公表
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