日常生活で使用・消費している物やサービスのほとんどが企業で生産されています。経営分野の学びは、そのような身近に捉えることができる「企業」を対象としているところが魅力となります。例えば、マーケティング論では、売れる仕組み（戦略）や仕掛け（戦術）がどのように出来上がっているのか、需要はどのように創られているのかを理論と事例、マーケティング担当者からの現場の話を交えながら学んでいきます。そのような学びを通じて地域企業や地域の課題を経営学の手法を使って解決できるような、つまり、企業や地域の中でリーダーとして活躍できる人財を育てたいと考えています。

商業分野では小売業や流通業に関する知識を専門的に学びます。理論はもちろんのこと実用に重きを置いた実学ベースでも学びを展開しています。具体的にはリテールマーケティング（販売士）検定の資格取得を目指し、体系的に学習を進めることで、社会生活に実際に役立つ知識やスキルやノウハウを身につける事ができます。さらに、名門大学院に進学しMBA取得を目指す者や大手企業への就職を目指す者をサポートしています。近年では最上級である1級の合格者や国家資格である中小企業診断士の一次試験合格者も輩出しています。

会計分野の科目は、学科共通必修科目である「簿記会計」をはじめとして、会計理論を学ぶ「財務会計」や公認会計士の独占業務である監査を学ぶ「監査論」、簿記会計をPC上で行う「コンピュータ会計」、さらには製造現場のコスト管理のための知識として重要な「管理会計」、製品がいくらで製造されるかという計算過程を学ぶ「原価計算論」、財務諸表を分析することで企業の業績の良し悪しを判断できるようになる「財務分析」などがあります。検定を目指す学生は簿記会計Ⅱ（日商3級）や簿記応用演習（日商2級）を履修することで確実な合格に繋がります。

企業向け情報システムの開発費は、おおよその目安として、安価なシステムでも家が建ちます。個人向けアプリの開発費も同様です。しかし、自分で作れればどうでしょう。自分の力量次第という制約はありますが、費用をかけずに望むアプリが手に入ります。技術を身に付けさせすれば、それが可能になるのです。

情報システム分野の育成する人材像は、「企業向け情報システムから個人向けアプリまでを開発できる人材」になります。そのための知識とプログラミングに代表される技能の習得を車の両輪とした実践的カリキュラムを用意し、プログラマ、システムエンジニアとしてキャリアを積んだ実務家教員が指導します。

今や、ビッグデータと呼ばれるものが世に溢れており、その中から生活や経営に役立つ情報を引き出すことができるようになっています。そのためには必要なデータを集める力はもちろんのこと、データの性質を見極めて目的に合わせて処理し、情報としてわかりやすく示す技術が求められます。データサイエンス分野では、学生がデータサイエンティストとしての基礎を身につけることを目標として、データ処理の行程を統計の基本から学究します。具体的には、統計の理論やビッグデータ分析の手法、データ解析に適したプログラミングの技能などを習得します。また、社会調査士の認定をはじめ、情報関連の資格取得に対する学修支援も行います。

英語分野では、英語でプレゼンテーションができ、英語で交渉ができるようになる、つまりグローバル社会で求められる実践的な英語力を身に着けることを目標とし、英語の４技能を総合的に学修します。また海外での英語研修プログラムや英検・TOEIC等の資格試験対策の講義も受講できます。

英語はちょっと苦手だなと感じている学生も、高校の受検英語とは違った実用的な英語を楽しく学ぶことができるので、自然と英語力を向上させることが可能です。文法のおさらいではなく、「英語でコミュニケーションする」ことを段階的にレベルアップしながら学修していきます。さらにアクティブ・ラーニング教室ではタブレット端末で自分に合った個別課題を学修できます。長期海外留学や短期海外英語研修への参加もサポートします。

国際化が進む現代ビジネスにおいては、日本国内のみの市場では賄えない現状が出てきており、社会人にはグローバルビジネスのスキルがますます求められています。本学の国際分野での学びは、インターナショナルなビジネス感覚を養うために、国際関係論やアメリカ文化論、各種語学教育、アジアビジネス論など経営学・法学の視点からグローバルビジネスに直結するスキルを学ぶことができます。その過程で多文化共生社会について理解し、ワークを通して実際の異文化の相手と誤解がなぜ生じやすいか、課題解決を通じて体験的に学ぶことができます。就職だけでなく、海外留学やMBA大学院への進学も可能な教育を行っています。是非本学での学びを通し、グローバルに活躍する人物へと成長してください。

これから社会で活躍するには、経済学の知識が必要です。みんなが毎日している買い物も経済学です。経済活動をおこなっていない人はいません。お金と関連する最も身近なことを考えるのが経済学です。

また、ビジネスや政府のプロジェクトまで、社会のあらゆる場所で経済活動がおこなわれています。AIが利用されると、テンポよく社会が変化していきます。経済学を学ぶことで、変化の方向性を見極めるのは、経済学です。

経済のグローバル化が激しく進んでいます。私たちは、世界中、さまざまな国で作られた製品を使用しています。アメリカやイギリスなどいろいろな国ともビジネスがおこなわれています。外国との関係を考え、夢を広げていくのも経済学です。

現在、わが国には数多くの法律が存在します。そして、その幾多の法律の上に、わが国の社会が形成されていると考えられます。それゆえ、法律を学ぶことは、社会を学ぶことであるともいえるのではないでしょうか。この点から、社会生活を送る上での必要な知識を得られることが、法律分野を学ぶことの魅力の一つであると考えることができます。また、物事を論理的に考える習慣や能力が身に付くことも法律分野を学ぶことの魅力の一つとして挙げられます。法律は問題を論理的に解決するための道具であるといえるからです。物事を論理的に考えられるようになると、自ずと、論理的な文章を書いたり、論理的に話したりすることができるようになります。

少子高齢化の進展、大都市への人口移動など地域の抱える問題は、自治体の維持や存続に影響を及ぼす問題となっています。しかし、このような地域にも、多種多様な資源が存在するものです。その資源に光を当て、地域の魅力として情報発信し、交流人口・関係人口を増加させることが地域の活性化・創生につながります。観光・地域創生分野では、ある時は地域に入り込み地域の人々から学び、またある時は俯瞰的な視点で地域を眺め、顕在的な資源の活用だけでなく、地域の人々も気づいていない潜在的な資源を掘り起こすことのできる人材を養成していきます。

我が国の成長産業に位置づけられるスポーツ産業は、市場規模拡大に向けてまさに“発展途上”の段階といえます。本分野では、複合産業であるスポーツ産業の特徴を理解しながら、スポーツ業界に主眼を置いてビジネスやマーケティングについて基本的な知識を修得するとともに、多様なスポーツ現場での実習経験を積むことを目指します。社会的効果が期待されるスポーツコンテンツについて経営学の視点で捉え、スポーツビジネスやスポーツマーケティングといった学びを通じて、社会におけるスポーツの存在やその可能性について考えることができます。また、主眼に置く題材としてスポーツを取り上げる中でも、あらゆる業界に共通するビジネススキルやマインドは多く存在するので、他の経営学関連分野の学びとも親和性が高い分野となっています。

新潟経営大学の教職課程では、高等学校の情報・商業のほかに、特別提携を結ぶ星槎大学の通信課程を履修することで、中学校・高等学校の保健体育や英語、また、小学校や特別支援学校など、幅広い校種・教科の免許を取得できます。卒業生は、県内外の高等学校はもとより、小・中学校や特別支援学校などで現場教諭として活躍しています。また、提携校である上越教育大学大学院への進学や、進学塾講師、スポーツスクールのインストラクター職に従事する者もいます。学内には、演習や自習などに使える多目的教室「教職課程センター」が置かれ、関連書籍、受検情報誌などを利用できるほか、パソコン、プロジェクター、電子黒板などを完備。充実した教職員スタッフ、行き届いた環境のもとで、徹底した少人数指導をおこなっています。